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がん患者、今後20年で6割増も 中低所得国で顕著とWHO

 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)は「世界がんの日」の4日、今後20年間で世界のがん患者が6割増える可能性があるとして、特に増加が顕著になると予想される中低所得国での検診や治療体制の充実を訴える報告書を発表した。

 報告書によると、2018年にがん患者は世界で1810万人に上り、がんが原因で960万人が死亡。死者の内訳は肺がんが最も多く18・4%で、大腸がんの9%、胃がんの8・2%と続く。

 がんは30〜69歳の年齢層で、感染症を除いた死因の約3割を占めている。00〜15年にこの年齢層でのがんによる死亡率は、高所得国では20%減らすことができた。

 ジュネーブの本部に掲げられたWHOのロゴ=1月(ロイター=共同)

 ジュネーブの本部に掲げられたWHOのロゴ=1月(ロイター=共同)

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