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フェイスブック、88%使用 中部9県出馬予定者

 参院選から選挙運動に使えるようになるインターネットの活用状況を、中部九県(愛知、岐阜、三重、長野、福井、滋賀、静岡、石川、富山)の選挙区の立候補予定者四十八人を対象に調べたところ、三日現在で88%(四十二人)が交流サイト「フェイスブック」を、69%(三十三人)が短文投稿サイト「ツイッター」を使っていた。より多くの有権者に訴えを発信するため、各陣営ともネットを駆使しようとしている。

 これまで候補者は選挙期間中、ホームページ(HP)などを更新できなかったが、参院選から可能になる。電子メールでの投票呼び掛けは政党と候補者に限り解禁される。有権者はフェイスブックやツイッターなら自由に活用できる。

 フェイスブックは登録した「友達」の画面に、自分が広めたい情報を表示させる機能があり、「リアルタイムで情報発信できる」「支持者に情報を広めてもらえる」と多くの陣営が取り組んでいた。

 百四十字以内の「つぶやき」を投稿するツイッターは「有権者から気軽に話し掛けてもらえる」と評価する声がある一方で、匿名の利用者が多く「誹謗(ひぼう)中傷が怖い」「百四十文字では真意を伝えにくい」との声もあった。

 HPは、活動の様子や公約を紹介するため90%(四十三人)が開設。自分の考えなどを日記風につづるブログは73%(三十五人)が使っていた。ほかに、動画サイト「ユーチューブ」で演説や討論の様子を伝えたり、メールマガジンを発行したりする陣営があった。