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育児+介護、ダブルケアの悩み共有を 名古屋ではカフェ開設

ダブルケアカフェを開催している杉山仁美さん(中央)と、ダブルケアについて研究する沢田景子さん(右)=名古屋市内で

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 育児と親の介護を同時に担う「ダブルケア」。全国で推計約25万人いるとされ、対策が求められる中、当事者同士が悩みを語り合う「ダブルケアカフェ」を開いたり、行政が相談窓口を設けたりするなど、支援の輪が広がりつつある。

 「離乳食作りやオムツ替えなど、子どもの世話に手がかかるのに、認知症の母親からも目が離せない。自分の自由な時間はゼロ」

 長男(4つ)と長女(1つ)を育てながら、同居する母親(68)を介護する名古屋市瑞穂区の女性(36)は七月、同市内で開かれた「ダブルケアカフェ」で、テーブルを囲い、同じ境遇の当事者約十人に思いを吐露した。

 女性の母親が若年性認知症と診断されたのは五年前。それまでは静岡県の実家で兄と母親が同居していたが、兄が不眠でうつ傾向になり、一年前に、女性が母親を自宅に呼び寄せた。

 母親は物忘れが進み、女性を娘だと分からなくなる時も。長男は話が通じない母親をばかにし、母親と言い合いになったり、たたき合ったりすることがある。「周囲のママ友には介護をしている人なんて、誰もいない。どうせ言っても理解してもらえないと思い、誰にも愚痴を言えなかった」

 そんなとき、区の社会福祉協議会の職員から、ダブルケアカフェのことを聞き、初めて参加。「つらいのは自分だけじゃないと思え、心が軽くなった。気軽に相談できる仲間ができた」

 二〇一六年の内閣府の調査によると、ダブルケアの当事者は全国で推計約二十五万人。少子化と晩産化、高齢化などが進み、きょうだいが少ないことなどを背景に、介護と育児を同時に担わなければいけない人が増えている。

 だが、認知度はまだ低く、行政の窓口も、子育てと介護が別々になっているケースがほとんど。十分に悩みを聞いてもらえる場がなく、一人で抱え込む当事者も少なくない。

 カフェは、当事者の一人で、同区の杉山仁美さん(38)が昨年十一月に設立した任意団体「ダブルケアパートナー」が今年五月から隔月で開催。会員は十五人ほどで、参加費は一回二百円。一時間半ほど、お茶を飲みながら語り合う。ストレス解消法を教え合ったり、レクリエーションで遊んだりする。

 ダブルケアについて研究し、自身も父親(75)を介護しながら二人の子どもを育てている名古屋学院大(名古屋市熱田区)講師の沢田景子さん(41)と、杉山さんが状況を改善しようとカフェを発案。同大と共同でシンポジウムを開催するなどし、啓発している。

 行政の取り組みも少しずつ進みつつある。堺市は一六年に、介護保険の地域の窓口で、市内の七区役所内にある地域包括支援センターに、ダブルケアの相談窓口を設けた。保健師やケアマネジャーらが対応し、昨年度は三百件ほどの利用があった。

 岐阜県中津川市は支援が必要な人と、支援をする地域住民を橋渡しする「ファミリー・サポート・センター事業(ファミサポ)」を実施。事前登録すれば一時間七百円から自宅での子どもや高齢者の見守り、買い物の付き添いなどの支援を頼むことができる。

 沢田さんによると、ダブルケアは虐待に発展するほど追い詰められるケースもあるといい、「家族構成の把握も含め、行政の支援は不可欠」と指摘する。

 (細川暁子)

 

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