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「コミュニケーション不足感じない」 感染防止でテレワーク広がる

長野県伊那市にいる伊藤さんとモニター画面を通じて会議を進めるカンパネラの社員たち=坂井市春江町針原で

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 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、出社せずに自宅などで仕事をする「テレワーク」が県内でも広がっている。ネット環境が整いパソコンで業務を完結できる職種に限られるものの、出社せずに済むのは感染防止の点で効果は高い。県の「社員ファースト企業宣言」でテレワークを推進している県内の企業に取り組みを聞いた。

 アウトドア用品のネット販売などを手掛ける「カンパネラ」(坂井市春江町針原)では、長野県伊那市に在宅勤務の社員がいる。勝山市出身の伊藤綾子さん(41)でテレワーク歴一年。夫の転勤に伴って伊那市に転居し、会社からテレワークでの勤務を勧められた。

 ネット販売用の商品ページ製作を担当する伊藤さん。社員とのやりとりは応答が早いメッセンジャーソフトが中心で、リアルタイムに動画付きで会話できるビデオ通話ソフトを使って本社での会議にも加わっている。この一年で本社に足を運んだのは一度だけという。

 伊藤さんは「ビデオ通話ソフトは互いの表情がよく分かり意思疎通がしやすい。直接会ったことがない社員もいるがコミュニケーション不足は特に感じない」と話す。「通勤時間がなくなって家事や家族との時間に充てられ、仕事に集中できるようになった。現在妊娠中なので感染に対する不安がある中、外出が減らせて助かっている」とテレワークのメリットを挙げる。

 靴のネット販売「ザカモア」(坂井市丸岡町石上)の西村拓朗社長(32)は、率先してテレワークに取り組む。社員への指示はメッセンジャーソフトを駆使し、得意先との商談にはビデオ通話ソフトを使う。きっかけは二〇一八年の福井豪雪。社員が出社できず経営が危機的状況に陥ったことから、テレワークの重要性を痛感したという。

 西村さんは「新型コロナウイルスに限らず、出産や育児、転居、介護などを理由に出社できなくても仕事を続けたい人はいる。テレワークで働ける場があれば大切な人材をつなぎ留めることができる」と力を込めた。

 (藤井雄次)

 

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