私たちの暮らしに欠かせない自動車は今、１００年に１度の大変革期にあると言われています。２年に１度、開催される自動車の祭典「東京モーターショー２０１９」の会場を訪れると、クルマの近未来が見えてきました。（宮崎厚志）

　各国で行われるモーターショーは、自動車各社が最新の車や技術開発の方向性を示すコンセプトモデルを披露する場です。四日まで開かれている今年の東京モーターショーでは、大きな変化がありました。トヨタ自動車が、自社ブースに発売前後の車両を一切置かず、未来のクルマ社会の提案に注力したのです。

　各社とも意識している方向性は似ています。それが「ＣＡＳＥ」。Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ（接続）、Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ（自動化）、Ｓｈａｒｅｄ（共有）、Ｅｌｅｃｔｒｉｃ（電動化）の頭文字を取った造語です。

　特に電動化では、マツダが来年、欧州で発売する同社初の電気自動車（ＥＶ）「ＭＸ―３０」を発表。ホンダも来年発売する「Ｈｏｎｄａ　ｅ」を国内で初めて披露しました。先行する日産や三菱のほか、スズキやダイハツもコンセプトモデルを発表しました。

　自動車ジャーナリストの河口まなぶさんは「ＥＶは欧州や中国の環境規制に対応するために必要。ただ日本国内でガソリンから一気に変わる可能性は低い」と予測します。

　ＣＡＳＥが進むと、無人で動くＥＶが現れます。さらに先にあるのは、移動の目的そのものを提供してくれるクルマです。例えば来年の東京五輪・パラリンピック会場で使用される予定のトヨタの「ｅ―Ｐａｌｅｔｔｅ」。モーターショーでは買い物、医療、宿泊などを提供する、いわば自動で移動する屋台のようなクルマとして紹介されています。これが普及すると、移動手段として自動車を必要とする高齢者や山間地域の住民の新たな生活インフラとなります。

　利便性を追求する一方で、運転する楽しさを大切にしたクルマは生き残ると各社は見通しています。「速く、遠くにという人間の欲求は普遍的。クルマは人と心を通わせる競走馬のような存在になる」。近未来の街を表現したブースで、トヨタの豊田章男社長はそう宣言しました。

　車の所有の仕方も新しい時代に入っています。日本の自家用車の稼働率は５％ほど。ほとんどの車は車庫にいる時間が長いのです。東京などの都市部では、公共交通機関が発達し、駐車場代も高額なため、車を所有するメリットを感じない人が多くいます。

　そこで、近年、利用者を増やしているのが個人間カーシェアリングです。従来のレンタカー方式とは違い、あまり使っていない自家用車を必要とする個人に貸し出し、代金を維持費などにあてる仕組みです。

　最大手はＤｅＮＡＳＯＭＰＯＭｏｂｉｌｉｔｙ社が手掛けるサービス「Ａｎｙｃａ」。利用登録者は二十五万人以上、シェアされる車は八千台以上で、同社の担当者は「前年に比べて二倍近いペースで伸び続けています」と胸を張ります。

　Ａｎｙｃａでは、持ち主がレンタル料を決めることができ、レンタカーよりも安く借りられることがほとんど。車種も多様です。「あこがれの輸入車や古い年式の車に乗れたり、オープンカーを結婚式に使ったり。貸し手と借り手の趣味が同じ場合も多く、意気投合して友達になることもあります」。体験やつながりなど、車をシェアすることで新しい価値が生まれています。