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南海トラフ80%の内幕(1)研究者の告発 小沢慧一(社会部)

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 それは昨年二月九日、地震調査委員会が、南海トラフ地震が三十年以内に発生する確率を「70%程度」から「70〜80%」に変更したことを発表する、数日前のことだった。取材で「80%」の情報を発表前にキャッチし、「いよいよ東海地方に大地震が迫っている」と直感した私の頭の中では「防災対策は十分か」「地震が起きた場合の被害予測は」など、さまざまなニュースの切り口が駆け巡った。

 まずは専門的な観点の分析が必要と考え、名古屋大の鷺谷威教授に電話した。もちろん、防災のために警鐘を鳴らすコメントが返ってくると想定して。しかし、教授の反応は「個人的には非常にミスリーディング(誘導を誤っている)だと思っている」という意外な言葉から始まった。

 「80%という数字を出せば、次の地震が南海トラフ地震だと考え、防災対策もそこに焦点が絞られる。実際の危険度が数値通りならいいが、そうではない。まったくの誤解なんです。数値は危機感をあおるだけ。問題だと私は思う」

◆水増しをされた数値

 誤解? 問題? 予想外の言葉に頭が混乱した。要領を得ない私に鷺谷教授はさらに驚くことを言った。

 「南海トラフの数値が高くなるのは、南海トラフだけ特別扱いになっているから。水増しをしているんですよ。ある部分だけえこひいきされ、そこには意図が隠れているんです」

 水増し? えこひいき? 意図が隠れている? 想定外のコメントの数々が、ますます頭を混乱させた。80%の数値に何かからくりがあるのであれば、それを知っておく必要がある。

 「南海トラフだけ、予測の数値を出す方法が違う。あれを科学と言ってはいけない。地震学者たちは『信頼できない』と考えている。他の地域と同じ方法にすれば20%程度にまで落ちる。同じ方法にするべきだという声は地震学者の中では多いが、防災対策をする人たちが、今さら数字を下げるのはけしからん、と主張している」

 地震の発生予測は、地震調査研究推進本部(本部長・文部科学相)の地震調査委員会の下部組織、海溝型分科会で地震学者が出し、上部組織で決定する。予測値は二〇一二年の分科会では、地震学者たちが「信頼性を高めるため、算出方法を統一するべきだ」と唱え、いったんは、それまでの「70%」から大幅に下げられる見通しとなった。ところが、大反対が巻き起こった、という。

 予測値を割り出す仕組みが大きく分けて二通りあり、それぞれのメカニズムを電話のやりとりだけで理解するのは難しかった。だが、南海トラフ地震だけ予測値が突出しているのは、特別な算出方法のためで、その方法を地震研究者らが「信頼できない」と考え、方法を日本全体で統一しようとすると、大反対が起きること、反対には「意図が隠されている」らしいことは理解できた。

◆突っ込みどころ満載

 「南海トラフがどんな算出方法かというと、高知県でのある場所の(地層の)隆起をもとにしているんですよ。一七〇七年から一九四五年まで三回記録されていて、そこから割り出す方法。でもね、なぜ、隆起量だけでわかるの? 疑問の突っ込みどころ満載なんですよ。研究者でこの数値をまともに信じているのが、どれほどいるのかっていうくらい。でも、それが変えられない」

 鷺谷教授に電話をする前、本社に一報を入れたときデスクは数字の大きさだけがことさら目を引くことを警戒し「そんなにでかでかと書かない方がいいな。粛々と報じよう」と冷静に反応した。鷺谷教授との話で、私もデスクの判断が正解だと納得した。

 発表日、短くまとめた記事が載った。「政府の地震調査委員会は九日、東海沖から九州沖に延びる南海トラフ沿いでマグニチュード(M)8〜9級の巨大地震が三十年以内に発生する確率が昨年よりわずかに上がり、今年一月一日時点で『70〜80%』になったとの評価を発表した(以下略)」。記事にはなったが、書き切れないことがあるような、もやもやが残った。

 ふと、電話を切る間際に、鷺谷教授がつぶやいた言葉を思い出した。

 「そのあたりの経緯は全て、議事録に残されているんじゃないかな」

 早速、文科省に情報公開請求し、議事録を入手することに。待つこと約一カ月。入手した議事録で、私は関係者たちの知られざる、しかし、驚くべき発言の数々を目にすることになった。

      ◇

 日本列島に大災害をもたらすとされる南海トラフ地震への警戒を怠らないことは極めて重要だ。だが、地震研究者が「信頼できない」という数値が別の目的で独り歩きしているのであるならば、放置すべきではないだろう。確率80%の内幕を追った。

 

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