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Jリーグ開催可否人数「14人」で明確化 50%減額する賞金4億円分はコロナ減収のクラブ補填財源に

2020年6月16日 19時47分

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実行委後、オンラインで会見する村井チェアマン

実行委後、オンラインで会見する村井チェアマン

 Jリーグは16日、臨時実行委員会をオンラインで開き、各チームでシーズン中に新型コロナウイルス感染者や感染の疑いがある者が出た場合、トップチーム登録のGK1人を含む14人がベンチ入り可能であれば試合を開催することで合意した。今季のチーム、個人表彰の賞金を規定の50%とし、減額分の約4億円を新型コロナ禍で困窮する各クラブの支援原資とする方針もまとまった。23日の理事会で正式決定する。
  ◇  ◇  ◇
 通常のベンチ入りは先発11人と控え7人の18人が上限。今月19日から定期的に実施するPCR検査でチーム内に新型コロナ陽性者などが出た際の対応措置として、試合開催の可否を判断する基準人数を「14人」と明確化した。
 PCR検査で陰性と判定され、37・5度以上の発熱がないことがベンチ入りの条件。試合2日前の正午時点でベンチ入りできる選手が14人を下回る場合、クラブはJリーグに連絡し、試合開催に向けてチーム編成の可能性を協議する。13人以下の場合でも一律で延期や中止とはせず、村井満チェアマンが開催可否を最終判断するという。
 関係者によると、この日の実行委ではリーグ側から試合開催に向けてユース所属の2種登録選手を起用したり、11人だけで試合に臨んだりする複数の対応例が示されたという。プロジェクトリーダーを務める窪田慎二理事は「不公平をのみ込み、受け入れ、1試合でも多く開催し、大会成立を目指そうと確認した」と話した。
 また、今季のリーグ年間表彰(5億2250万円)、フェアプレー賞(1850万円)、個人表彰(1805万円)、リーグカップ表彰(2億4000万円)について、それぞれの賞金を従来規定の50%に減額することで合意。減額分の約4億円は新型コロナ禍で減収が見込まれる各クラブの補填(ほてん)財源に充てられる。
 今季の運用停止を検討している理念強化配分金(総額27億8000万円)に関しては今後も協議を重ねながら、今秋にも結論を出したい意向。
 2週に1度のPCR検査の手順も明確化され、試合前日の金曜にクラブハウスで唾液による検体採取を行い、翌週の月曜に検査結果が判明する流れになる。村井チェアマンは「予断を許さず準備しながら、再開、開幕を目指したい」と話した。

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