本文へ移動

赤ちゃんをなくして~流産・死産後の支援~(下)職場復帰に悩み 自他共にダメージの大きさ認識を

2022年8月5日 11時03分 (8月5日 11時59分更新)
 5人に1人。妊娠・出産した働く女性のうち、流産を経験した人の割合だ。全労連の2020年の調査によると、15年以降の2571人のうち、流産した人は569人に上った。

■産休取れるが

 働いている女性が、死産、すなわち妊娠4カ月以降の胎児を亡くした場合、8週間の産後休業(産休)が労働基準法などで定められている。だが「制度はあっても知られていない」。東京都の会社員、星野よしみさん(37)は訴える。
 星野さんは16~19年に3度の流産・死産を経験。「私も上司も初め、死産後に産休が取れることを知らず、産後1カ月の健診で医師からOKが出たら職場に復帰するつもりだった。でも心は会社に行きたくなくて、いつ戻るかやきもきしていた」と振り返る。
 後に産休が取れると分かり、2カ月休んで復帰したが、仕事が楽しめなくなり「なんで頑張れないんだろう」と悩んだ。出産予定日だった日は働きながら、「本当なら赤ちゃんを抱いていたのに」とつらさに耐えきれなくなった。流産・死産の後の職場復帰への準備や心の持ちようなどについて情報を探したが、見つけられなかった。

アンケート結果について話し合う星野よしみさん(左)と、藤川なおさん=横浜市で

 その後、死産の経験がある横浜市の会社員藤川なおさん(39)と知り合...

中日新聞読者の方は、無料の会員登録で、この記事の続きが読めます。

※中日新聞読者には、中日新聞・北陸中日新聞・日刊県民福井の定期読者が含まれます。

関連キーワード

おすすめ情報