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米疾病対策センター前所長も東京五輪延期を提案「7月になってもパンデミックが進行中であろうことは明らか」

2020年3月21日 11時46分

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 米国の疾病対策で最も権威がある米疾病対策センター(CDC)のトーマス・フリーデン前所長が20日、7月24日に開幕する東京五輪に対して「延期した方がいい」との私見を示した。同日付の米ウォールストリート・ジャーナル紙(電子版)が伝えた。
 フリーデン前所長は「7月になっても(新型コロナウイルスの)パンデミック(世界的大流行)が進行中であろうことは明らかになりつつある。そのときに世界ではもちろん、東京でも状況がどうなっているのか、誰も予知できない」と説明。さらに第1次世界大戦、第2次世界大戦により五輪が中止になった過去を踏まえつつ「現在、世界は共通の敵に対峙(たいじ)する地球的規模での戦争に突入している。2020年の五輪を延期しよう。そうすれば五輪に携わる人々に再結集できる時間的余裕が与えられるだろう。きっと世界中で祝福されるような素晴らしく、感動的な五輪となるに違いない」と話した。

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