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”来年開催できなければ東京五輪は中止”のバッハ発言報道に組織委事務総長「直接伺ったわけではないので発言は控えたい」

2020年5月21日 18時04分

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IOC・バッハ会長(AP)

IOC・バッハ会長(AP)

 東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は21日、ウェブ上で会見し、英BBC放送が国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が東京五輪が2021年に開催できなかった場合は中止と認めたと報じたことについては「報道では存じているが、直接伺ったわけではないのでコメントは控えたい」と言及を避けた。
 報道によるとバッハ会長は安倍晋三首相から21年開催が最後のオプションと伝えられたとされるが、3月24日の両者の会談に同席していた武藤事務総長は「最後のオプションという言葉を使ったことは私の記憶にある限りではない」と否定。バッハ会長が延期が現実的ではない理由として「組織委員会が永久に3~5000人の職員を雇用できない」と発言したことについても「発言が理解できないわけではないが、今そのような検討をしたことはない」と語るに留めた。その上で「21年7月に開催すると決めて頂いたので、それに向けて準備するのがわれわれの立場」と従来の立場を強調した。
 また、外国特派員協会が東京五輪のエンブレムと関連づけた新型コロナウイルスのデザインを取り下げると表明したことについて「取り下げに応じていただいたのは適切な判断」との見解を示した。

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