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大リーグの総収入は史上最高1兆1700億円 それでも平均年俸、観客動員数は減少、マイナーリーグも削減を計画…

2019年12月22日 19時30分

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マンフレッドコミッショナーはウハウハ?

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 次回の労使協定がもめるのは必至だ。今季大リーグの総収入は107億ドル(約1兆1717億円)。昨季より約4億ドル(約438億円)増となり、17年連続で最高額を更新した。21日の米経済紙フォーブス(電子版)が報じた。
 今後も収入増はほぼ確実だ。昨年11月、大リーグは放送局FOXと2022年から7年総額51億ドル(約5585億円)で全国放送の放映権に合意。年平均で従来の契約額より40%増だった。スポーツ専門局ESPNなどとも放映権の契約延長を交渉中。さらに、来季から全球団のユニホームの右胸にスポーツメーカーのナイキのロゴを入れることで10年総額10億ドル(約1095億円)で合意した。
 なのに、今季大リーガーの平均年俸は史上初となる2年連続ダウンの405万1490ドル(約4億4360万円)。米ヤフースポーツによれば、年俸総額47億ドル(約5147億円)はMLB総収入の約44%で、これはプロスポーツ経営の目安とされる50%を大きく下回っている。

 また、今季1試合平均の観客動員数は、昨季比1・7%減の2万8339人。4年連続の減少で、2015年からは500万人以上が球場に足を運ばなくなった。さらに、大リーグ機構はコストカットのためにマイナーリーグ約40球団の縮小を計画と報じられている。
 景気がいいのは、大リーグ機構とオーナー陣にとっての話ばかりだ。

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