本文へ移動

在宅医療の効率化研究 県と東大、「虚弱」予防調査も報告

2021年6月10日 05時00分 (6月10日 05時00分更新)
オンラインで東京大の研究者と、成果を共有する県の担当者ら=福井市の県国際交流会館で

オンラインで東京大の研究者と、成果を共有する県の担当者ら=福井市の県国際交流会館で

 超高齢化社会を見据え、県と東京大が進めるジェロントロジー(総合長寿学)共同研究の報告会が七日、福井市の国際交流会館で開かれた。持続可能な在宅医療の在り方や、介護が必要となる一歩手前の状態「フレイル(虚弱)」の予防について、県側は担当者が出席、東京大側はオンラインを通じて研究成果が共有された。 (波多野智月)
 在宅医療に関する共同研究は、二〇〇九〜一五年の第一、二期に続く三期目。二期までの研究ではワンストップでの医療・介護サービスの提供など、医療の「質」を高める取り組みが進む一方で、今後増加が見込まれる在宅医療の需要に対応できる「量」の整備が課題となっていた。
 坂井地区(坂井市、あわら市)では、他の地区に先駆け一七年から訪問診療の実態調査を開始。患者数や在宅医と訪問看護ステーションとの連携などについて調べた。その結果、多い場合で二十人以上を診ている診療所があるなど医療機関によって患者数に偏りがあることや、在宅医療をしていない医師のほとんどは今後も在宅医療をする意向がないことなどが明らかになった。
 今後は関係機関との連携や訪問診療に代わるサービスの提供などによって、在宅医療の効率化を進め...

中日新聞読者の方は、無料の会員登録で、この記事の続きが読めます。

※中日新聞読者には、中日新聞・北陸中日新聞・日刊県民福井の定期読者が含まれます。

関連キーワード

PR情報