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【東京五輪】開催反対80%との全国世論調査に世界メディアが注目「コロナ制御へ時間との競争」

2021年1月11日 16時09分

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 世界のメディアが東京五輪・パラリンピックの今夏開催に関する世論調査の結果を大きく報じた。共同通信社が9、10日に全国電話調査した結果では、「中止すべきだ」の35・3%と「再延期すべきだ」の44・8%を併せると、反対意見は80・1%。昨年12月の前回調査の同61・2%から激増した。
 カナダ放送局CBC(電子版)は「熱狂の1964年の五輪とは対照的な支持の減退。57年前の東京五輪は、第二次世界大戦の灰の中からの再生を象徴していた。今年7月に延期された五輪とはあまりに違い、皮肉なコントラストとなっている」と報道。『菊とバット』などの著書で知られる東京在住のロバート・ホワイティング氏は「コロナ、制約、不況下の経済減退。さまざまな理由で、ほとんどの人が五輪開催に反対している。コロナさえなければ、大半が賛成していただろう」と現状を語った。
 インドのサイアサット・デーリー紙(同)は「12月のNHKによる同様の調査では『中止すべきだ』が32%、『再延期すべきだ』が31%だった。1カ月で反対意見が17%増加した計算になる。3月3日からテストイベント開催が予定される中、組織委員会はコロナ制御へ時間との競争になっている」と報じた。
 一方、英国は感染者が累計300万人、死亡者は8万1000人超。第3次ロックダウン(都市封鎖)を強いられており、ザ・ガーディアン紙(同)は「それでも、日本のコロナによる死亡者はわずか4000人強で、他の多くの国よりもはるかに少ない」と伝えた。
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