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<リニア 遠のいた開業>(5) 変わる社会

2020年8月22日 05時00分 (8月22日 05時01分更新)
 新型コロナウイルスの感染拡大は、社会のあり方に大きな変化をもたらした。企業は長距離の移動を伴う出張を削減し、情報通信技術(ICT)を活用したオンラインでの面談や会議への切り替えを進める。
 「何でも現地に行かなくてもよくなった。仕事のやり方が変わってくる」。自動車部品製造の日進工業(愛知県碧南市)の社長、長田和徳(59)はこう展望する。同社は、直接顔を合わせたことのない顧客と、オンラインでやりとりし契約にもこぎ着けた。
 県境をまたぐ出張は、ほぼゼロに。経費は以前から三、四割減った。東京だと片道約三時間かかる移動時間が不要となり、営業担当者の残業時間も減少した。コロナ禍で売り上げは落ちたが、こうしたコスト削減に加え、政府の休業補償の助けもあり、何とか経営は維持できている。商談相手がオンラインでの会議を求めることもあり、長田は新たな働き方に手応えを感じる。
 「リニアだけではペイしない」。JR東海相談役の山田佳臣は、社長だった二〇一三年九月にこう述べて、波紋を起こした。真意は東海道新幹線と併せて収益を確保するという意味だったが、コロナはその経営の足元を揺るがしている。
 乗客の約七割がビジネス...

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