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北経随想|アジア随想

ASEANと向き合う 寺尾重資

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 北陸AJECと北陸経済連合会は二〇一三年度から、活動の対象エリアを従来の環日本海諸国・地域から東南アジア諸国連合(ASEAN)まで拡大することにしました。

 とはいえ、ASEANは北陸AJECにとって新たな地域。調査をどのように進めればよいのかと検討を進めていた時、日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所が地域と連携して地域の海外展開に資する事業を進めているとの話を福井県立大の丸屋豊二郎教授から聞き、共同研究を進めることになりました。

 地域経済の専門家の先生にも加わっていただき、北陸の主要企業である繊維、機械、医薬品、アルミ建材、食品、眼鏡枠、化学・プラスチックの各産業など、北陸の産業がどのようにして生まれ、育ち、そして現在の状況、さらに国際化を含め将来の発展のためにどのような対応を取らなければならないかを調査分析していただきました。

 研究所からは、ASEANの現状や将来展望、北陸企業がASEAN諸国とどのように向き合えばいいのか貴重な多くの示唆をいただきました。それに加え、研究所の方々に多くの北陸企業を訪問していただいたことです。北陸企業の実態を知ってもらえましたので、今後、北陸企業の海外展開に向けいろいろアドバイスをいただけると期待しています。

 内容については、字数が限られていますので報告書を読んでいただくとして、この研究報告書が、北陸企業のさらなる発展に向けて、新たに海外展開を考えるキッカケに、既に海外展開している企業には、ASEANをどう位置付けていけばいいのか、ご参考になればと思います。

 最後に、ジェトロの平塚大祐理事の「北陸三県が連携を怠れば、北陸はグローバルに対応する地域から取り残されるかもしれない」とのまとめに、グローバル時代の地域の在り方をあらためて考えさせられました。

 てらお・じゅうじ 1974(昭和49)年上智大卒。北陸電力入社後、97年北陸経済連合会(北経連)理事事務局長、2003年同専門部長、05年同常務理事、北陸AJEC(北陸環日本海経済交流促進協議会)常務理事事務局長。11年北東アジア学会理事。金沢市出身。64歳。

 

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