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【サッカー】

日本協会、トレーニング費用制度の対象 小・中学まで拡大へ

2018年9月14日 紙面から

 日本サッカー協会は13日、東京都内で開いた理事会で、Jクラブなどがプロ契約を結んだ選手の出身大学・高校(ユース)に対して育成費を支払う「トレーニング費用制度」を変更し、新たに中学校(ジュニアユース)、小学校(ジュニア)も費用を支払う対象として拡大することを決めた。

 大卒でJ1クラブとプロ契約した場合、大学に120万円、高校(ユース)に45万円、中学校には30万円、小学校には10万円が支払われる。

 金額の上限が設定されていた従来のルールでは減額や未払いもあったが、変更後はJ1、J2、J3・JFLに応じて金額が定められ、支払いも義務付けられる。来季の契約から適用される。

 また、鳥取県サッカー協会の池田洋二会長(62)が日本協会副会長に就任することが承認された。

 

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