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特種東海製紙がEV参入

◆19年めど蓄電池の部材量産

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 製紙大手の特種東海製紙(島田市)は、電気自動車(EV)の関連事業に参入し、二〇一九年初めをめどに蓄電池の主要部材の量産を始める。紙原料のパルプの加工技術を応用し、電池寿命や出力の向上につながる新素材を使ったセパレーター(絶縁体)を開発した。自動車各社がEV開発を強化する中、特種東海製紙も関連市場の拡大を見込み、電池メーカーへの販路を広げる考えだ。

 EV搭載のリチウムイオン電池は、電池内を満たす電解液を通り道に、電子を帯びたリチウムイオンが正極と負極を行き来することで充電と放電を繰り返す。エネルギーを蓄えるには正極と負極の間にセパレーターを挟んで空間を確保する必要があり、空間がなければショートしてしまう。セパレーターは重要な素材といえる。

 旭化成や東レなど大手化学メーカーは既に、樹脂製フィルムを使ったセパレーターを生産。表面に細かな無数の穴があり、そこをリチウムイオンが行き来して充電と放電を繰り返す。特種東海製紙はパルプを細かくほぐした新素材セルロースナノファイバー(CNF)を使い、高付加価値のセパレーター「フィブリック」として商品化を目指す。

 フィブリックは表面に樹脂製フィルムと同等の細かな穴がある。長所としてリチウムイオンが通る際の抵抗を樹脂製フィルムより低く設計でき、電池寿命や出力の向上につながる。薄い加工にも適し、電池の大容量化に貢献できるという。

 市場調査会社の富士経済(東京)によると、大型リチウムイオン電池用セパレーターの一六年の世界市場は約千五百億円で、二五年には四・五倍の六千九百億円余に成長すると予測される。現在は樹脂製フィルムの占める割合が圧倒的に高いが、CNFの長所をPRして電池メーカーへの販路開拓を図る。

(西山輝一)

 <セルロースナノファイバー(CNF)> 木材チップから取り出したパルプを微細化した素材。軽くて強度が高く、樹脂やゴムにCNFを配合した複合材料は自動車部品などへの応用が期待される。繊維が細く、表面積が大きいため、CNFを塗って消臭や抗菌機能を高めた紙おむつや包装容器が実用化されている。食品や化粧品の添加剤としても使われる。

 <特種東海製紙> 2007年、特種製紙(長泉町)と東海パルプ(島田市)が経営統合。10年、特種東海ホールディングスが両社を吸収合併し、現社名に変更。本の装丁や菓子の包装などで使うファンシーペーパーや段ボール原紙、資材を包むクラフト用紙などを手掛ける。東証1部上場。17年3月期連結売上高777億円、純利益38億円。松田裕司社長、従業員1430人(3月末現在)。

 

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