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フェアトレードコーヒー販売 コメダ、9月から

9月1日から提供されるフェアトレードのコーヒー=31日、名古屋市東区の「コメダ珈琲店」葵店で(田中久雄撮影)

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 「コメダ珈琲店」を運営するコメダホールディングス(名古屋市)は、途上国の農産品を適正価格で取引する「フェアトレード」のコーヒーを同市内二店舗などで九月一日から提供する。来年の創業五十年に合わせた社会貢献の一環。フェアトレードの認知度向上に一役買う。

 フェアトレードでは、コーヒーやチョコレートなどを途上国の生産者と直接取引。市場価格に左右されない最低価格が設定され、生産者の収入安定や生活向上につながる。ただ取引価格は高くなる傾向にある。

 名古屋市が二〇一五年に行政や企業、市民がまちぐるみで普及を図る「フェアトレードタウン」に国内では熊本市に次いで認定を受け、名古屋発祥のコメダに関係者から協力の依頼があったことから販売することにした。

 フェアトレード認証を受けたコーヒーの中から味やコストを検討。メキシコ産の「マヤビニック」だけを使い、六月に渋谷宮益坂上店(東京)で試験的に提供を開始した。九月からは直営の計十一店に広げ、中部では本店(名古屋市瑞穂区)と葵店(同市東区)で一杯四百五十円で提供する。

 通常のブレンドコーヒーよりも五十円高いが、担当者は「フルーティーな香りとやわらかな甘みが特徴。フェアトレードになじみのないお客さまに選択肢の一つとして提示したい」と話す。店頭では粉末のコーヒーも販売し、今後は直営店だけでなく加盟店にも広げるか検討する。

 市民団体が一五年に実施した全国調査では、フェアトレードの意味を正しく答えられた人は三割弱にとどまる。名古屋での普及に取り組むNPO法人「フェアトレード名古屋ネットワーク」の原田さとみ代表は「コメダのように身近なお店で多くの人に飲んでもらえれば認知度が高まり、生産量の増加にもつながる」と期待を込める。

 大手企業では、コーヒーチェーンのスターバックスコーヒーや流通のイオンなどもフェアトレードの認証製品を販売している。

 (曽布川剛)

 

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