中日新聞社 入社案内

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FAQ よくあるご質問

採用について

採用は「中日新聞」、「東京新聞」、「中日スポーツ」などに分かれて行われますか?

弊社は、スポーツ紙も含め、複数の銘柄の新聞を発行していますが、採用は中日新聞社として一括して行っています。
「編集職」で入社された方は、一定期間の研修ののち、各本支社、総支局など一般紙、スポーツ紙の組織に配属されます。

記者のキャリアパスはどうなっていますか?

記者は特定銘柄の新聞だけに限定して仕事をするのではありません。原稿は必要に応じて、各銘柄の紙面に共通して掲載されます。
また、各本支社間、一般紙・スポーツ紙間さらに、取材・整理間での異動もあります。取材、整理の各部門で経験を重ね、能力を発揮してもらいます。
他の職種の人も、各本支社などに配属されますが、原則は「編集職」と同じです。

採用試験を受ける時、複数の職種を志望することはできますか?

弊社の採用は職種別です。採用試験に応募する時点で志望職種を一つ決めてください。職種の併願はできません。
なお「ビジネス職」を志望する方は販売、広告、事業、経営管理の中での志望順位も考えておいてください。選考段階でお聞きします。採用後の配属先は本人の志望・適性等を総合的に判断して決定しますので、必ずしも希望通りになるとは限りません。

理系ですが、編集職での応募はできますか?

はい、応募できます。例年、数名の理系出身者が編集職で採用に至っています。
科学部など、編集局の中には理系の素養が必要とされる職場も多いです。また、ビジネス職においても、数多くの理系出身者が活躍しています。
理系の皆さんの応募をお待ちしております。

新聞記者(写真記者)になるために求められる知識、技術はありますか?

記者を志望するうえで求められることを挙げると、

  • なぜ記者になるのか、はっきりとした動機・目的意識を持っていること
  • 新聞記事(写真)に興味を持ち、自分なりの批評ができること
  • 常に鋭いニュース感覚を持ち、冷静な判断で行動できること
  • 体力と忍耐力が人一倍強いこと
  • 海外取材があるので、旅行が好きで簡単な語学ができること
記者になるための特別な知識、技術はありません。毎日、時間をかけて新聞を読み、なぜこの記事(写真)が掲載されているのかを自問自答することを心掛けてください。
記事を書く・写真を撮ることの技術的なサポートは入社後の教育で習得できますので、心配ありません。
写真記者は写真を主媒体として表現する、いわゆる「フォトジャ-ナリスト」です。写真が撮れて、写真では補えない記事も書けることが求められます。
写真記者の受験は学生時代に写真を専攻していなくても可能でしょうか?

大学などで写真を専攻してなくても受験は可能です。
大学・学部は全く問いません。幅広い分野からの応募を期待しています。

年齢制限はありますか?

2018年度採用試験では、1987年4月2日以降出生の方を対象に実施しました。既卒の方もご応募いただけます。
2019年度につきましては、こちらのページをご覧ください。

中日新聞社の新聞が発行されていない地方に住んでいますが、採用選考に不利になりませんか?

不利ではありません。
社員の出身地は、北海道から沖縄県までさまざまです。弊社がどんな会社か、自分なりに理解して、新聞社でどんな仕事がしたいのか、よく考えた人であれば出身地などは関係ありません。

OB・OG訪問をしたいのですが。

人事部では、OB・OG訪問を受け付けておりません。
個人的な知り合いの方にお会いいただくのは構いませんが、OB・OG訪問は選考には関係ありません。

障がい者の採用について知りたいです。

定期採用については、一般の方と同条件で採用選考します。
また、随時、障がい者雇用を行っておりますので、希望される方は人事部までご連絡ください。詳しくはこちらをご覧ください。

入社後について

転勤はありますか?

あります。
例えば、取材記者は各本支社のほか、関東から中部全域、関西の一部に所在する総支局、通信局部にて勤務します。また、特派員として海外勤務もあります。
整理記者やその他の職種の社員も、各本支社間での転勤があります。

育児支援に関する諸制度は、どのようになっていますか?
愛知県・ファミリー・フレンドリー・マーク
先輩に聞く
先輩に聞く

弊社の育児支援に関する諸制度は業界内でも高い水準です。
男女ともに仕事と家庭を両立させながら働くことができる職場環境づくりに取り組んでいる企業として、「愛知県ファミリー・フレンドリー企業」の認定を受けています。
【出産前~出産時】
『産前・産後休暇』は法定を上回る約20週間(多胎妊娠なら約30週間)取ることができ、その間は、有給です。配偶者が出産した時に最大7日まで取得できる『配偶者出産休暇』もあります。
【出産後~】
『育児休業』は子が満3歳になるまで。期間が法定を上回るだけでなく、休業を2期間に分けることができ、子の養育に合わせて柔軟に休業できるよう配慮しています。休業に入る時には、個別に休業カレンダーを作成するなど相談・サポート体制も万全です。出産を経験した社員のほとんどが育児休業を取得してきたことは、利用しやすい制度であることを示しています。
■2017年度育児休業取得者数/出産者数
女性:16名/16名  男性:3名/46名
【復業後~】
仕事に復帰した後でも、保育園に送り迎えするなど家族は大変です。弊社では、子が小学校を卒業するまで1日最大2時間、育児のために勤務時間を短縮することができます。
また、小学校卒業前の子を看護するときには、年次有給休暇以外に『子の看護休暇』を年10日(対象の子が複数なら年15日)取得することができます。

海外留学制度はありますか?

1年間程度の海外留学制度があります。
応募資格は勤続5年以上の社員。決められた研究テーマに沿った独自の留学計画などの応募書類を提出、選考を経て、毎年1、2名が海外の大学などに派遣されます。